株価と言えば「日経平均株価」で、その動きに一喜一憂されている人も多いと思います。しかし、日経平均株価が大きく上昇しても、保有株の反応が鈍かったり、時には下落したりと、実感に合わないことも少なくありません。株式市場の代表的な指標である日経平均株価ですが、株式市場の動きを十分に反映しているわけではないのです。
選び抜かれた225銘柄は「株式の日本代表」
日経平均株価は、数多く取引されている株式の中から、特別に選ばれた225銘柄について算出されています（英語名は"Nikkei225"）。選出されている225銘柄は、日本株式の中心的な存在で、サッカーに置き換えると「日本代表」のような一流銘柄ばかりです。
日本のプロサッカーリーグであるJリーグは、J1からJ3まであり、登録選手数は1915人（2026年7月16日現在）です。最上位のJ1は646人と狭き門ですが、日本代表はさらに少ない26人（FIFAワールドカップの場合）で、飛び抜けたエリート選手だけが仲間入りできるのです。
日本の株式市場も同じような構成になっています。日本の株式市場の中心は東京証券取引所（東証）で、取引されている銘柄は3,890（2026年9月末現在）で、主に3つの市場で構成されています。
最上位が「プライム市場」（1,544銘柄）、これに次ぐのが「スタンダード市場」（1,561銘柄）、さらに将来が期待される株式が取引されている「グロース市場」（595銘柄）があります。サッカーで言えば、プライム市場がJ1でスタンダード市場がJ2、グロース市場がJ3となるでしょう。（東証にはこれ以外に、「TOKYO PRO MARKET」がありますが、一般の投資家は売買できない特殊な市場です）
日経平均株価は1,500以上の株式が取引されているプライム市場の中から、さらに選ばれた225銘柄を対象としています。まさに「株式の日本代表」であり、その成績である株価を数値化したものといえるのです。
日経平均株価の算出方法
日経平均株価は、採用されている225銘柄の株価を平均したもので、9月30日の終値は6万6,753円72銭でした。しかし、不思議に思われませんか？ 株価が6万円を超える銘柄はほとんどなく、225銘柄を平均しても6万円にはなりません。
日経平均株価は「平均」ではありますが、様々な調整を経て算出されています。平均株価を算出する場合、分子は株価を合計したものですが、分母（除数）に置かれるのは銘柄数の225ではないのです。
日経平均株価で重要な要素が「継続性」です。225銘柄には入れ替えがあり、いきなり高い株価の銘柄が加えられることがあります。また、株式分割（例えば2分割）が行われると、本質的な価値が変わらないにもかかわらず、株価300円が150円になってしまいます。こうした変更に対して除数を調整することで継続性を保つ方法を導入したのが、アメリカの証券ジャーナリストチャールズ・ヘンリー・ダウ（Charles Henry Dow）らが創業したダウ・ジョーンズ社でした。
日経平均株価は以前、「日経ダウ平均株価」と呼ばれていました。日経新聞社がダウ・ジョーンズ社にライセンス料を支払って使っていたためですが、1985年にダウ・ジョーンズ社と合意したことで「ダウ」という名前が消えて、日経平均株価となりました（アメリカの平均株価は、現在でも「ダウ平均株価」と呼ばれています）。
日経平均株価がスタートしたのは、1949年5月16日です。この時は全く調整が行われていませんから、平均株価の終値は176円21銭と、個々の株価と比べて違和感がありません。その後の歴史の中で調整が続けられた結果、9月末時点の除数は29.83になっています。日経平均株価が、個々の銘柄の株価より大きくなっている理由がここにあるのです。
日経平均株価は絶対ではない
日経平均株価は、「株式の日本代表」のパフォーマンスを示すものですが、絶対的なものではありません。対象銘柄が少ないために株式市場全体の動きを正確に反映しているわけではなく、投資家の実感と一致しないことが少なくないのです。（NYダウに至っては、わずかに30銘柄に過ぎませんから、実態との乖離はさらに大きくなっています。）
また、日本代表の中にあって、さらに圧倒的な影響力を持つ「スタープレーヤー」がいます。株価の大きな銘柄、いわゆる「値がさ株」で、その動きが日経平均株価の動きを大きく左右しているのです。
2026年10月15日、日経平均株価は歴代3位となる3,318円安を記録しましたが、その主因が値がさ株の不調でした。この日、アドバンテスト（▲1303.1円）、東京エレクトロン（▲442.5円）、ソフトバンクG（▲403.7円）と、この3社だけで日経平均株価を2,100円以上も押し下げました。これらはアドバンテストが34,340円、東京エレクトロンが10,365円などと、いずれもが値がさ株。日本代表の中心選手が軒並み絶不調に陥ったことで、日経平均株価の急落につながったのです。
しかし、「保有株がそれほど下がっていなかった……」と感じた投資家も少なくないでしょう。実際、この日の東証プライム市場では、値上がりしたのが564銘柄、値下がりしたのは948銘柄と全面安にはなっていません。値がさ株が不調でも、他の株はまずまずの戦いぶりを見せていて、極端に悲観する必要はなかったのです。
また、下落幅に惑わされてもいけません。下落幅は「歴代ワースト3位」ですが、下落率で見ると4.90%とワースト20にすら入っていません。日経平均株価が伝えられるとき、どうしても変動幅で伝えられます。しかし、日経平均株価そのものが大きくなっているため、変動幅が大きくなって当然なのです。
ちなみに下落率ワースト1は、ブラックマンデー（1987年10月20日）の▲14.90％です。今の株価水準に当てはめると、9,000円を超える大暴落になります。下落幅を単純に比較するのではなく、下落率も合わせてチェックしておく必要があるのです。
日経平均株価を正しく利用しよう
日経平均株価と並ぶ株式指標にTOPIX（東証株価指数）があります。こちらは株価に発行株式数を乗じた「時価総額」によって算出されています。単純な株価ではなく、会社の規模が反映されているのです。また、10月には構成銘柄の見直しが行われ、流動性などの基準を満たさない銘柄については、段階的に指数への組み入れ比率が引き下げられることになりましたが、それでも日経平均株価に比べれば多くなっています。
こうしたことから、少数の値がさ株の影響を受けにくく、株式市場の実態をより正確に示すと考えられています。実際、日経平均株価が歴代3位の下落幅を記録した10月15日、TOPIXは前日比▲97.44ポイント安（▲2.38%）の3,999.34でした。心配するような下落ではなかったと考えられます。
しかし、日経平均株価に比べて知名度は今ひとつです。その理由の一つが「指数表示」にあると思われます。日経平均株価は「価格」ですから「○○円安」と実感があります。一方、TOPIXは指数表示で「○○ポイント安」などと表示されるため、ちょっとピンとこないのではないでしょうか。
様々な問題を持つ日経平均株価ですが、その影響力は絶大です。理屈の上では「たいした下落ではない……」と分かっていても、「歴代ワースト3位の暴落」などと言われると、市場全体の不安心理が高まり、売り急ぎや買い控えが広がって、大きな下落の渦が生まれてしまうのも事実なのです。こうなってしまうと「TOPIXの方が正しい！」などといっても意味がなく、流れに従って投資戦略を変えざるを得なくなるのです。
サッカーをしているのは、日本代表選手だけではありません。その成績だけで、サッカー界全体を語るのは危険なのです。株式市場も同じです。値がさ株というスタープレーヤーの成績が、ことさら大きく反映されているのが日経平均株価です。日経平均株価の動きに一喜一憂するのではなく、TOPIXなど、ほかの指標も活用しながら、株式市場全体の動きを把握することがとても重要なのです。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品への投資を勧誘するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。
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