食料品や光熱費など生活費の負担が続くなか、毎月いくら貯められるかだけでなく、「今の貯蓄で将来は足りるのか」と気になる人もいるだろう。とはいえ、友人や同僚の貯蓄額は見えにくく、自分が多いのか少ないのか判断しづらい。さらに、必要な貯蓄額は収入や家族構成、住居費、教育費などによっても変わるため、単純な金額比較だけでは家計の状態を捉えにくい。AZWAYが全国の20〜60代300人を対象に実施した調査では、81.3％が自分の貯蓄を同年代より少ないと感じた。実際の貯蓄額の分布や比較意識、将来のお金への不安、毎月の貯蓄状況をみていく。
貯蓄100万円未満が44.3％、中央値は「100〜299万円」
現在の個人の貯蓄額で最も多かったのは「100〜299万円」の23.3％だった。次いで「1〜49万円」が21.3％となっている。
「0円（貯蓄なし）」11.7％、「1〜49万円」21.3％、「50〜99万円」11.3％を合わせると、100万円未満は44.3％だった。300万円未満まで広げると67.7％となり、回答者の中央値は「100〜299万円」の範囲に位置する。
年代別では、100万円未満の割合は20代が75.8％、30代が34.7％、40代が36.9％、50代が41.7％だった。
81.3％が自分の貯蓄を「同年代より少ない」と感じる
同年代と比べた自身の貯蓄額については、「かなり少ないと思う」が56.0％、「やや少ないと思う」が25.3％だった。合わせて81.3％が「少ない」と感じている。
一方、「同じくらいだと思う」は11.0％、「やや多いと思う」は6.3％、「かなり多いと思う」は1.3％だった。
実際の貯蓄額別にみると、「同年代より少ない」と感じる割合は100万円未満で96.2％、100〜299万円で95.7％、300〜499万円で67.5％だった。
500〜999万円でも50.0％が「少ない」と回答している。1,000万円以上では24.0％だったが、回答者は25人のため参考値としている。
将来のお金に不安92.7％、最多は「年金だけで暮らせるか」
将来のお金について「とても不安を感じる」と答えた人は63.0％、「やや不安を感じる」は29.7％で、合わせて92.7％となった。
最も不安なことでは「年金だけで老後の生活が成り立つか」が34.7％で最多。「物価の上昇に収入が追いつかない」が29.7％、「収入が減る・仕事がなくなること」が12.0％と続いた。
「子どもの教育費が足りるか」は10.3％、「病気・介護で大きな出費が発生すること」は4.7％だった。
毎月の貯蓄、「余裕がない」が34.7％で最多
毎月の貯蓄状況を聞くと、「貯蓄する余裕がない」が34.7％で最も多かった。「毎月決まった額を貯蓄している」は32.7％、「余った分だけ貯蓄している」は18.3％だった。
自分の貯蓄額を「少ないと思う」人では、「貯蓄する余裕がない」が42.2％だった。一方、「多いと思う」人では、「毎月決まった額を貯蓄している」が60.9％となっている。
貯蓄の目的は「老後資金」59.3％、20代は旅行・趣味が最多
貯蓄の主な目的を複数回答で尋ねると、「老後の生活資金」が59.3％で最多だった。「病気やケガなど万一の備え」が44.0％、「旅行・趣味など楽しみのため」が32.3％、「子どもの教育費」が28.0％と続く。
年代別では、20代のみ「旅行・趣味など楽しみのため」が43.9％で最多だった。30代以降では「老後の生活資金」が最も多く、40代と50代では7割を超えた。
貯蓄を増やすために現在していることでは、「食費の節約」が49.7％、「副業・スキマバイトで収入を増やす」と「ポイ活・キャッシュレス還元の活用」がともに49.3％、「固定費の見直し」が47.0％となった。
「新NISAなどの投資・資産運用」は36.3％だった。貯蓄額100万円未満では「副業・スキマバイト」が52.6％、300〜499万円では「新NISAなどの投資・資産運用」が60.0％で、それぞれ最多となっている。
家族とお金について「定期的に話す」は16.3％
お金について身内とどの程度話し合っているかを聞いたところ、「必要な時だけ話す」が55.0％で最多だった。「ほとんど話さない」は28.7％で、「定期的に話し合っている」は16.3％にとどまった。
同年代との貯蓄額の比較を気にする人が多い一方、家庭でお金について定期的に話す人は6人に1人程度という結果になった。
将来に備えた貯蓄のことが気になっても、必要な金額は収入や家族構成、住居費、教育費などで変わってくる。毎月の収支や現在の貯蓄ペース、今後予定している大きな支出を整理し、自分の生活設計に合った無理のない貯蓄方法になっているか確認してみてはどうだろうか。
調査名：貯蓄額・将来のお金に関するアンケート 調査対象：全国の20〜60代の男女 調査期間：2026年6月7日〜6月14日 調査方法：インターネット調査 回答者数：300人 ※割合は小数第1位で四捨五入しているため、内訳の合計と100％が一致しない場合がある。複数回答の設問は合計が100％にならない。 ※本調査はインターネット利用者を対象とした任意回答の調査で、公的統計とは対象・手法が異なる。数値は本調査回答者内での傾向となる。
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