いつまで値上げが続くのか、先行きに不安を感じる人も少なくないのではないだろうか。家計に使えるお金の余裕のなさや、節約を意識する場面が増えたと感じる人もいるかもしれない。他国の人々が物価上昇をどう受け止めているのか、気になる人もいるだろう。

イプソスは、日本を含む世界33か国23,531人を対象に、家計の状況や物価上昇の要因、今後の経済見通しについて聞いた「生活費モニター2026」を公開した。日本の結果を、33か国平均や他国と比べながら見ていく。

インフレが正常に戻るのは「来年以降」か「決して戻らない」89%、33か国平均を24ポイント上回る

日本でインフレが正常に戻るのは「来年以降」または「決して戻らない」と答えた人は89%だった。33か国平均は65%で、日本はこれを24ポイント上回った。

経済的に「快適に暮らしている/まあまあうまくやっている」と答えた人は21%にとどまり、33か国平均の38%を17ポイント下回った。

可処分所得が「減る」と答えた人、日本は32%

今後1年間で可処分所得が減少すると考える日本人は32%だった。英国(46%)やフランス(43%)ほど高くはないものの、3人に1人近くが手取りの減少を見込んでいる。

33か国を、「快適に暮らしている/まあまあうまくやっている」の割合と、「可処分所得が減少すると思う」の割合で並べると、日本は前者が低く後者が高い「今の状況は良くないし、今後さらに悪化すると思う」の区分に入っている。

インフレが「最大の懸念事項」に挙がった国、日本など7か国

イプソスが2026年9月に行った別の調査「世界が懸念していること」では、30か国中7か国で、インフレが自国の最大の懸念事項に挙がった。日本は、シンガポール、カナダ、トルコ、米国、オーストラリア、フランスとともに、その7か国に含まれている。

家計を見直すきっかけに

インフレがいつ落ち着くか見通しにくいと感じる人が多いようだ。家計の固定費や支出を一度見直してみてはどうだろうか。自分の暮らしにどれくらい余裕があるか、振り返ってみてもいいかもしれない。

調査名:生活費モニター2026 調査主体:イプソス 調査方法:イプソス グローバルアドバイザー調査プラットフォームを使用したオンライン調査 調査期間:2026年8月21日~9月4日 調査対象:世界33か国23,531人(日本は約1,000人) 対象年齢:インドでは18歳以上、カナダ、アイルランド共和国、マレーシア、ニュージーランド、南アフリカ、トルコ、米国、ベトナムでは18~74歳、タイでは20~74歳、インドネシアとシンガポールでは21~74歳、その他の国では16~74歳