食品の値上がりが続くなか、子育て家庭では食費を抑えるため、外食だけでなく日々の食事内容を見直す動きもみられる。とくに成長期の子どもがいる家庭では、食費を節約しながら食事の量や栄養をどう確保するかは身近な問題だ。

地域の飲食店を子ども食堂として活用する「こどもごちめし」を運営するNPO法人Kids Future Passport（KFP）が、同サービスの会員1,379人を対象に調査したところ、子どもの食事や栄養面に不安を感じる保護者は92.3％に上った。

2026年9月には食品メーカー各社による4,923品目の値上げが見込まれており、値上げを強く感じる食品にも前年から変化が表れている。

値上げの実感は「米」中心から幅広い食品カテゴリへ

「最も値上げを実感する食品」について、前年は「米」が70.5％を占めていたが、今回の調査では32.2％となり、38.3ポイント低下した。

一方、「肉類」は前年の3.6％から17.5％へ13.9ポイント上昇。「野菜・果物」も12.4％から15.7％へ上昇した。菓子類や乳製品、魚介類などでも割合が増えており、値上げを強く実感する食品が前年の「米」中心から複数の食品カテゴリへ広がっている。

63.5％が外食を控える、野菜・果物の購入減も47.2％

物価高による子どもの食事内容の変化では、全体の63.5％が「外食を控えた」と回答した。「野菜や果物の購入頻度を減らした」は47.2％、「主菜の量や質を減らした」は30.9％となっている。

家庭の状況別にみると、「外食を控えた」は一般世帯64.0％、要支援世帯60.9％で、いずれも最も多かった。

一方、要支援世帯では「野菜や果物の購入頻度を減らした」が57.9％、「主菜の量や質を減らした」が42.1％となり、いずれも一般世帯を上回った。「食事回数を減らした」とする要支援世帯も11.7％だった。

子どもの食事・栄養、92.3％が「不安」

子どもの食事や栄養面について、「不安を感じる」と回答した保護者は全体の92.3％で、前年と同水準だった。

物価高を受けて野菜や果物の購入頻度、主菜の量や質などを減らす家庭があるなか、多くの保護者が子どもの食事や栄養に不安を抱えている状況が示された。

要支援世帯、80.2％が「現金給付」を必要と回答

必要だと思う支援にも、世帯の状況によって違いがみられた。

一般世帯では「食品価格の安定化」が76.4％で最も多かった。一方、要支援世帯では「現金給付」が80.2％、「食事支援（こどもごちめし）」が79.7％と上位になった。

今回の調査では、値上げを強く実感する食品が米だけでなく肉類や野菜・果物などにも広がっており、食費の節約が家庭での食事内容にも影響が及んでいることが分かった。日々の買い物で食費が膨らんでいる家庭では、何を減らしているかだけでなく、子どもの食事量や栄養バランスに影響が出ていないか確認することも大切だ。

調査期間：2026年8月18日（火）〜23日（日） 調査方法：Webアンケート方式 対象者：こどもごちめしに登録している会員 有効回答数：1,379名