ここ数年、夏の暑さや大雨のニュースを見るたびに、天気が以前と変わってきたと感じる人もいるかもしれない。野菜や食品の値段が上がったとき、天候の影響を思い浮かべた人もいるだろう。そうした実感が、ふだんの買い物の選び方にも表れているようだ。

ボストン コンサルティング グループ(BCG)は、全国の15~69歳の3,300人を対象に「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」を行った。2021年2月から続く調査の13回目で、環境に配慮した商品を選びたい理由や気候変動の要因の認知に加え、将来の売却(リセール)を考えた買い方についても聞いている。

環境負荷の少ない商品を買いたい理由、「異常気象が増えていると感じるから」が27%で最多

「地球温暖化/気候変動」対策として、今後の買い物で環境負荷の少ない商品を選びたいと思うかを尋ねると、「強くそう思う」が11%、「そう思う」が51%だった。

こうした環境負荷の少ない商品を選びたいと答えた人に理由を一つ選んでもらうと、「猛暑や豪雨、強い台風など、異常気象が増えていると感じるから」が27%で最も多かった。次いで「自分の選択・購入が環境改善に少しでもつながると思うから」が16%、「農作物の不作や食品価格の上昇など、気候変動による生活への影響を感じるから」が12%だった。異常気象の増加と生活への影響を合わせると39%となり、約4割が気候変動の影響の実感を理由に挙げている。

CO2の増加が要因の一つと認識、「夏の猛暑日・熱帯夜の増加」で53%

気候変動の各現象について、CO2の増加が要因の一つだと認識している人の割合は、「夏の猛暑日・熱帯夜の増加」で53%、「大雨・ゲリラ豪雨の頻発化」で33%だった。「海面上昇・沿岸部の浸水リスクの増大」は30%、「台風の大型化・強雨化」は28%、「農作物(米・コーヒー・カカオなど)の品質低下や価格高騰」は22%となっている。

さらに、気候変動の要因に関する情報を提供した場合、環境負荷の少ない商品に対する上乗せ料金(プレミアム)を許容する人の割合は、提供しない場合より約5ポイント高くなった。

上乗せ料金10%超を許容、リセールを考える人の32%

商品を買うときに将来のリセール(再販売)を考える人を対象に、高く売れると見込める商品について、一般的な商品よりどの程度高い価格まで支払ってもよいかを尋ねた。10%超の上乗せ料金を許容する人は全体で32%だった。

世代別ではミレニアル世代(30~44歳)が39%で最も高く、Z世代(14~29歳)は32%、X世代(45~59歳)は29%、シニア世代(60歳以上)は23%だった。

「高く売れそうなら少し高くても買う」、Z世代46%、ミレニアル世代42%

将来高く売れると見込める場合、販売価格が少し高くても人気や性能が高い商品を購入することがあると答えた人は、リセールを考える人の中で、Z世代が46%、ミレニアル世代が42%だった。X世代は31%、シニア世代は30%で、全体では38%となっている。

猛暑日や大雨の増加、食品の値上がりといった身近な変化が、買い物の仕方にも表れているようだ。次に商品を選ぶときは、環境への負荷の少なさや、長く使えるか、手放すときに売れそうかといった点にも目を向けてみると、自分なりの買い物の基準が見えてくるかもしれない。

調査名:ボストン コンサルティング グループ「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」(第13回) 調査期間:2026年7月24日~27日 調査対象:全国15~69歳の男女 有効回答数:3,300(人口動態に応じてウェイトバック集計) 調査方法:インターネット調査(クロス・マーケティングのアンケートパネルを使用) 世代区分:Z世代(14~29歳)、ミレニアル世代(30~44歳)、X世代(45~59歳)、シニア世代(60歳以上)。年齢は2026年7月時点